世界の約70億人のうち約10億人が飢餓や栄養失調の問題で苦しむ一方で、20億人近くは食べ過ぎが原因で肥満状態にあります。この食の不均衡を解消するため、2007年の秋に日本でTABLE FOR TWO(TFT)が創設されました。
しかし、その事業に対して批判の声もあるそうですが、それはなぜでしょうか？この特定非営利活動法人（NPO法人）のビジネスモデルを見てみましょう。
TABLE FOR TOWとは
http://jp.tablefor2.org/aboutus/profile.html#workingより引用
TABLE FOR TWO、直訳すると「二人の食卓」。先進国の私たちと開発途上国の子どもたちが、時間と空間を越え食事を分かち合うというコンセプトです。
代表の小暮氏は「TFTに参加することによって得られる地球人としての一体感と思いやりの心が、現在の世界にとって不可欠」だと話しています。
2014年までの7年間で、日本国内でのTABLE FOR TWOプログラムへの参加企業・団体数は650を突破。食堂から始まったプログラムは、レストランやコンビニ、自動販売機や披露宴など、様々なかたちで広がっています。
また、TFTの仕組みは、海を越えて海外にも広がっています。2014年現在、アメリカをはじめイタリア、フランス、スイスなどヨーロッパの国々、ノルウェー、サウジアラビア、そして韓国や香港、ベトナムなど12か国で活動を展開中です。
代表の想い
小暮氏は早稲田大学を卒業後、海外の大学院に進学し、その後マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。その後いくつかの会社を経る中で、開発経済学で有名なジェフリー・サックス教授との出会いをきっかけに貧困撲滅に興味を持ったそうです。
その後、TABLE FOR TWO Internationalの創設に至ります。
"僕が仕事をしていて、そして生きていて良かったと感じる瞬間
アフリカの子どもたちが輝くような笑顔で僕と遊んでくれたとき
生まれてから、これまでに出会った友人たちが集結してくれたとき
TFTを支援してくれる人たちと苦労をして事業を作り上げたとき
ボランティアの学生さんたちと一緒にイベントを切り盛りしたとき
TFTの運動の輪が世界に広がり「何かが変わろうとしている」と感じられたとき
そこには、組織や国境の壁を越えて、
「想い」によって引き寄せられる人とのつながりがあり、
誰かのため、社会のため役立つことをしている心からの実感があり、
そして、一緒に努力した人たちと分かち合える感激があるからです"
私は小暮氏が、人とのつながりを大事にし、みんなで社会を良くしていきたいという想いからTFTの活動をしているのではないかと感じ取りました。
このビジネスモデルは私たちを騙している？！この事業が批判される原因
TABLE FOR TWOプログラムは、対象となる定食や食品をご購入いただくと、1食につき20円の寄付金が、TABLE FOR TWOを通じて開発途上国の子どもの学校給食になります。 20円というのは開発途上国の給食1食分の金額であり、先進国で1食とるごとに開発途上国に1食が贈られるという仕組みです。
しかし、本当は20円全額支援していないというところに批判の声があります。「ピンハネしているんじゃないか」と。
この図のように、実際には開発途上国へ16円しか寄付されていないのが実態ということです。
まとめ
先ほどの図を見ると、「20円が全額支援されていないから、騙されているのでないか」と考えてしまうかもしれません。「NPOなのに、自分たちが儲けようとしているんじゃないか」と。
しかし、これは事業の運営費を差し引いているだけです。人が動くことにで、コストは必ず発生します。単純に寄付を届けるだけでは、組織として存続することは不可能です。（情報の発信の仕方が、誤解を招いているのかもしれません）
つまり、TABLE FOR TWOがこれからも社会貢献事業を続けていくには1食4円の利益が必要なのです。私は、騙されていると捉えるのではなく、これからも事業を続けていくための資金として考えるのが妥当だと思います。
NPOであっても、社会的課題の解決だけではなく、組織としての競争力を高めていかなければ、事業は存続できません。そういった考えに寄り添うことができれば、誤解もなく事業を展開できるでしょう。今後のTABLE FOR TWOの活動に注目です！
