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【企業研修 最前線】最近の社員教育に動画が採用されている7つの理由

浸透しつつある「動画で学ぶ」スタイル

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出典:www.mediaplatform.com

皆さんは「教育動画」と聞いて、どういうイメージを持つでしょうか?

「ビジネススキルやマナーを勉強するものでしょ?」

「教育コストを下げるためのツールだ」

立場によって、捉え方は様々だと思います。

 

最近はスマホの普及等で、動画が視聴しやすい環境になりました。

その結果、近年、企業教育の現場では「動画で学ぶ」スタイルが浸透しつつあります。

なぜ教育に動画を採用するのでしょうか。その理由についてまとめてみました。

社員教育に、動画が採用されている理由

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出典:viocorp.com

改めて、なぜ動画が教育の現場で使われているのか、整理してみましょう。まずは受講者の視点からまとめてみました。

①受講者は、地理的制約を受けない

受講者は教育を受けるために、わざわざ研修会場に移動する必要がありません。「研修会場まで遠いな…」と思うこともなくなり、どこでも学ぶことができます。

②受講者は、時間的制約を受けない

動画の場合、集合研修のように、一定時間を拘束されることはありません。インターネット環境さえあれば、自分が学びたいタイミングで、いつでも受講することができます。

③受講者は、集合研修より短い時間で学習できる

集合型教育では場の雰囲気作りも大事なので、研修内容以外の話(いわゆる雑談)も少なくありません。しかし、映像なら場づくりのための時間も不要なので、必要な情報だけ、コンパクトに学ぶことができます。

④受講者は、視覚をフル活用するので、単調な座学よりも学習効果が高くなる

映像にはCGも含まれます。口頭での説明や、写真での解説がわかりにくいことも、映像であればよりわかりやすくイメージさせることができます。

 

一方、運営側の視点でも整理してみます。

⑤運営側は、講師に関わるコストが削減できる

研修のための準備や研修会場への移動等、そういったコストが一切かからなくなります。一度動画を制作してしまえば、しばらくは撮り直す必要がありません。

⑥運営側は、教育レベルの平準化が可能となる

対象者が同じ動画を見て学ぶので、安定的な教育を提供できます。「担当によって教育に対する熱量が違う」という問題を解決してくれます。

⑦運営側は、より良いコンテンツを制作できる

動画の利点は、教育内容が形となって残ることです。教育内容を見直し、受講者の反応を見ながら、動画を修正することが可能です。つまりより良いコンテンツ作りが簡単にできます。

社員教育に動画が採用されている事例

Online Training

出典:www.safetyvideodirect.com

A社の事例:「内部統制上、社員全員に教える必要がある…」

A社は上場を目指しているITベンチャーです。「上場する」というステージに向け、社員の意識も上場に合わせて変えていかないといけません。

「社会の公器」としての役割を果たすため、上場企業の社員として特に気をつけないといけないことがいくつかあります。

例えば、「情報セキュリティ」。事業規模が小さいときは、あまり考えないかもしれませんが、取引額が大きくなればなるほど、関わる利害関係者は増えていきます。

これはつまり、自分が業務上知り得た情報を丁寧に扱う必要性が増す、ということです。

「リスク管理上、絶対に教えないといけないんだけど。なかなか時間がなくて…」。そういった悩みを抱えたとき、A社は「いつでも、どこでも、何度でも」学べる動画教育に取り組むことにしました。

B社の事例:「教育担当者によって教育の質が…」

B社は専門人材を派遣する会社です。「専門人材」を社内で育て、専門サービスをクライアントに提供します。

スタッフの数が多くなると、教育担当者は増えます。しかし同時に、「教育担当によって、教育の質に差が生まれてしまう」という問題が生じてしまいます。

そこでB社は、社内で一番教育担当に適した人材を抜擢し、その人材の行動や思考パターンを動画で記録することにしました。

経験の浅い人がこの動画で学習することで「こういうふうに行動すればいいんだ」と考えられるようになりました。

C社の事例:「入退社が激しくて、教育コストがもったいない…」

C社は業績が急拡大中のテレマーケティングの会社です。組織としての色が強く、組織文化に合う・合わないがはっきりしています。

事業が拡大しているので、人を採用しますが、合わない人はすぐにやめてしまいます。つまり、投資コストを回収する前に社員が去ってしまうということです。

そういう事態が増えてくると、教育担当としては「この子もやめてしまうんじゃないか」と考えてしまい、本腰を入れて教えることにためらいが出てしまいます。

そこでC社は、研修の一部を映像化することで、安定的な教育を提供することを実現しました。さらに、教育にかけるコストをトータルで下げることに成功しています。

 教育現場における動画の可能性

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出典:community.articulate.com

ざっと、企業教育に動画が採用されている理由をまとめました。

今後も益々、個人で学びやすい環境が整備されていきます。

そういった中、0から社内で制作するのもいいですが、「社内人材で動画を制作するのは、思った以上に手間がかかる」という話はよく聞きます。

筆者個人の見解としては、映像制作専門のプロに制作を任せることが、教育的かつ経営的にもいい判断なのではないかと思います。

社内教育用のオリジナル映像の制作に興味がある方、また独自の教育システムを作りたいと考えている方、ぜひ一度我々にご相談ください。皆さまに少しでも有益な情報を提供できればと思います。

教育コンテンツの制作・スタジオ撮影ならenfac

株式会社アントレプレナーファクトリー

Yuta Sugano

立命館大学経営学部卒業。12年神戸大学大学院経営学研究科入学、14年アントレプレナーファクトリー入社。

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