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ビジネススキル

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【書籍のポイントを解説!】『シリコンバレーのコンサルタントから学ぶ、成功するイノベーション』③-黒田豊氏

経歴

神戸市生まれ。早稲田大学理工学部電子通信学科卒業。米国スタンフォード大学エンジニアリング・マネージメント工学修士。
日本IBMおよびIBMアジア太平洋地域本部通信システムズ担当プロダクト・マネージャーを務めた後、SRIインターナショナル(旧スタンフォード研究所)米国本社に移り、同エンジニアリング・リサーチ・グループのアジア・プログラム・ディレクター、SRIコンサルティング情報産業部門プリンシパル・コンサルタントを歴任。現在、Cardinal Consulting Internationalマネージング・ディレクター。

イノベーション実現に向けてのプロセス

 

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イノベーションに必要な人材

新技術の開発
・技術的にすぐれた人材
・新しい技術発想をする、クリエイティビティのある人材
・未知のものに挑戦する人材
・社内及び外部の有望新技術を見る目を持つ人材

新規ビジネス/ビジネスモデル案構築
・新たなビジネスの発想ができる人材
ビジネス感覚の鋭い人材
ユーザー感覚に優れた人材
・ビジネス立ち上げまで、チームリーダーとして活動するチャンピオンとなる人材
・外部の有望新ビジネスを見る目を持つ人材

新規ビジネス/ビジネスモデルの実現
・ビジネス実現性のための分析力のある人材
・社内の他部門や、外部の力(コンサルタントなど)をうまく活用できる人材
高いコミュニケーション能力のある人材

イノベーションに必要な社内の仕組み

新技術の開発
・未知の研究をするための時間と予算の提供
・新技術開発に対する評価の仕組み
・外部との協業を可能にする制度

新規ビジネス/ビジネスモデル案構築
・新規ビジネス/ビジネスモデルを検討する制度、組織
現場の人たちからのアイディアを吸い上げる仕組み、制度
新しいビジネスアイディアを潰さない風土、カルチャー
・外部との協業を可能にする制度

新規ビジネス/ビジネスモデルの実現
・ビジネスの実現性確認(ユーザー・ニーズ/ベネフィット分析、競合分析、アプローチ分析)のための制度、組織
・事業部でビジネスとして立ち上げるための制度
・事業部で引き受けない場合の、ビジネス立ち上げ制度(例、スピンオフ)
・外部の力の利用を可能にする制度、予算

イノベーションに必要となる協業

ユーザー
ユーザーからの新商品、新サービス・アイディア
・発表前製品、サービスに対するユーザーの意見
・既存製品に対するユーザーの意見など

パートナー
・パートナーからの新製品、新サービス・アイディア
・発表前製品、サービスに対するパートナーの意見
・既存製品に対するパートナーの意見など

コンサルタント
・市場動向分析、ユーザーニーズ分析等をもとにした、コンサルタントからの新製品、新サービス・アイディア、既存製品に対する意見
・発表前製品、サービスに対するコンサルタントおよびコンサルタントを経由したユーザーニーズ分析、競合分析等による、ビジネス実現性分析など

ベンチャー企業
・ベンチャー企業への投資、協業
・ベンチャー企業の買収など

大学、研究機関
・基礎的な研究を行っている大学、研究機関からのインプット
・基礎的な研究を行っている大学、研究機関等との共同研究

起業、新規ビジネスに関わる方々の考えるべきこと

起業、新規ビジネスに関わる方々の考えるべきこととしては、1つはビジネス・イノベーションを起こすということです。ユーザーの「ニーズ」だけに留まらず、潜在意識の部分「ウォンツ」をビジネス・イノベーションで見つけ出すことは重要です。

それから、大企業の場合には制約があったり不完全燃焼しているところがありますので、そこを解放するというところが大切かと思います。

これから本格的に活躍されるみなさんへ

大企業にいる場合、人事部門にいなければ個人にできることは限られていますが、その中の1つには「自分を目に見えない制約から解放する」ことが挙げられます。私自身もそうでしたが、日本の会社では行動や言動の範囲の枠を作ってしまっている場合が多いです。そのようなことから、まずは自分を解放してあげることが重要です。そうして、思い切った発想をして思い切った仕事をするという”完全燃焼”をしてみてください。

それから、会社の制度として変えるべきことがあれば、その改革をすべく意見を出し、会社に新風を吹き込むということが大事かと思います。その時に注意すべきなのは、いろんな意見を出すことと同時に、コミュニケーションの方法が大切になってくるということです。同じ内容を言っても、言い方一つで反感を買ってしまい、全く聞いてもらえなくなることもあります。

自分の仕事をしっかりこなして会社に付加価値を加えた上で、言うべきことを言う。こうすれば、新しいイノベーションが日本の既存企業にも生まれてくるのではないかと思います。

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